【2024年最新版】アメリカの広告事情｜トレンドを押さえた運用のコツ

アメリカにおける広告事情はさまざまな点で日本とは異なっており、市場もめまぐるしく変化している傾向です。

この記事では、デジタルマーケティングに18年以上携わってきたThe Digital Xが、以下の疑問を解決していきます。

「アメリカ広告の現状とトレンドは？」

「マスメディア広告とデジタル広告はどちらが主流？」

「日本の広告事情とはどう違う？」

さらに、アメリカ広告マーケティングに成功するためのコツについても解説していきますので、デジタルマーケティングや広告出稿を検討している方は必見です。

※本記事は2024年6月の為替レートを基に計算しています。

アメリカにおける広告市場の現状

まずは、アメリカにおける広告市場の現状と特徴についてみていきましょう。

アメリカにおける広告事情は、ここ数年で目まぐるしく変化しています。

日本の広告市場との違いについても解説しますので、ぜひ把握しておいてください。

リニア広告からデジタル広告へ

アメリカのマーケティング・コンサル企業であるMAGNA社による調査では、2018年にアメリカのインターネット広告費がテレビ広告費を上回ったことを報告しています。

2019年にはデジタル広告が約1,105億ドル（17兆7,905億円）、リニア広告が約976億ドル（15兆136億円）という結果となりました。（※本記事では、2024年6月現在のレートで計算しています）

また、電通による調査を参照すると、同時期における日本の広告費は、デジタル広告が2兆1,048億円・リニア広告が1兆8612億円です。

この数字を比較すると、いかにアメリカ広告の規模が大きいかがわかります。

「リニア（Linear）広告」とは、マスメディアを通じた宣伝事業のことです。テレビ・ラジオ・新聞などのコマーシャルメッセージがリニア広告に該当します。

一方、「デジタル（Digital）広告」は、スマホ・パソコン・タブレットなどのアプリ・デバイスを通じた宣伝事業です。

Webサイトやアプリ上に表示される広告だけでなく、動画広告やバナー広告なども含まれます。

デジタル広告が台頭した理由としては、まず消費者側の要因が挙げられるでしょう。

スマホユーザーが増加傾向にあることや、1日の自由時間の多くをYouTubeなどの動画コンテンツに消費していることなどが主な要因です。

一方事業者側にも、ネット広告の方が段階ごとに効果測定しやすく、効率よく広告事業がおこなえるメリットがあります。

インターネット広告不信の風潮

デジタル広告の規模が大きくなっている一方で、アメリカ国民がネット上の恣意的な情報に嫌悪感を抱きやすくなっているのも事実です。

実際「アドブロック」と呼ばれる広告ブロックソフトがじわじわと人気を集めています。

2021年の時点では、アメリカのインターネットユーザーのうち27％がアドブロックを活用しています。

最も利用率が高いのは18～24歳の若年層で、全体のうち41％のユーザーが煩わしさを感じているのが現状です。

アメリカ市場においては「インターネット上の広告は快適なメディアの視聴・操作を妨げる邪魔者」といった認識があるため、マーケティングには工夫が必要になるでしょう。

アメリカと日本の広告の違い

アメリカと日本の広告は、それぞれ以下の4つの相違点があります。

1. 広告代理店のスタンスの違い

2. コストの違い

3. 比較広告の違い

4. 映像広告の違い

それぞれ詳しく解説していきますので、アメリカ広告の特徴をより深く把握しましょう。

1．広告代理店のスタンスの違い

日本とアメリカの広告では、まず広告代理店のスタンスに違いがあります。

日本の広告代理店は、メディア側の代理人として広告枠を斡旋する「ブローカー」としての立ち回りが主流です。

メディアからの外注を受ける形式であり、特定の広告企業が複数の広告主の仕事を掛け持っています。

一方アメリカの広告代理店は、日本とは異なりクライアントの代理人としての性質が大きい傾向です。

クライアントの代わりにメディアの広告枠を買いつける形なので、「一業種一社」「一商品一社」の商習慣が一般化しています。

ライバル企業の案件を受けないという暗黙のルールがあるのです。

2．コストの違い

アメリカでは日本よりも広告費にコストをかける傾向があります。

2019年におけるアメリカの広告費売上は約2,240億ドル（約24兆円）でした。一方日本の広告費は約6.9兆円であり、約4倍の差があることがわかります。

アメリカと日本では人口や企業数など規模が異なるため、この数値だけで正しく比較することはできないでしょう。

しかし、アメリカの広告市場がいかに大きいか、どれだけ力を入れているマーケティングなのかは把握することができます。

3．比較広告の違い

日本の広告には「不当景品類及び不当表示防止法」があるため、他社の商品よりも優良・有利だと誤認させるような比較広告は原則禁止されています。

一方、アメリカにはこのような縛りはなく、言ってしまえば競合のイメージダウンなどをおこなってもお咎めはありません。

攻撃性のある広告も「競争」の一貫として認識されているため、アメリカでは比較広告は合法とされています。

そのため、日系企業がアメリカに広告を出稿する際は、この倫理観的な側面に悩まされることも多いでしょう。

直近では、Appleが発表したiPad proのプレス機を使用したプロモーションが、日本国内で批判されていたこともあり、日本人にとって比較広告は受け入れがたい印象があります。

しかし、既存商品と比べて優位性がある日本の商品・サービスが数多く存在しているのも事実です。

大切なのは、自社サービスの独自性を強調し、競合他社を客観的に比較する姿勢になります。

消費者に不快感や混乱を与えない、信頼性のあるデータなどを用いた比較などが好ましいでしょう。

4．映像広告の違い

日本とアメリカでは、映像広告にも違いがあります。

日本のCMでは、有名タレントを起用して分かりやすく端的に商品やサービスの魅力を伝える手法が一般的です。

日本人は安心・安全な商品を求めているため、コンテンツの信頼性が重視される傾向があります。

一方アメリカのCMは、30秒～60秒以上の長めの枠を取り、映像の面白さやインパクト、社会的メッセージなどで視聴者を惹き付けるような内容が主流です。

比較広告が許容されている背景から、より強く自社商品・サービスをアピールする必要があると推察できます。

以下は2019年に発売された新型スープラの映像広告を比較したものです。

日本向けの広告は、小林可夢偉氏をはじめとする10人のF1レーサーを起用しています。

上記の広告は1分程度のものですが、当時は30秒程度のインタビューCMも配信されていました。

こちらは、アメリカ向けに配信されていたCMです。

映画のワンシーンのような疾走感のある印象で、見る人を惹き付けるドラマチックな映像に仕上がっています。

乗り手よりも、車体のカッコ良さや走りの爽快さにフォーカスしている内容です。

アメリカの主要広告とマーケティングのコツ

アメリカで主流となっているデジタル広告は以下の通りです。

1. リスティング広告

2. インフルエンサー起用広告

3. 縦型動画広告

最後に、アメリカの主要広告の特徴と、マーケティングに活かすコツについて紹介しますので、ぜひ自社広告に検討してみてください。

主要広告①リスティング広告

「リスティング広告」は、アメリカ広告の基本として押さえておきたい手法です。

ユーザーの検索行動に連動して自然に表示されるため、嫌悪感なく届くメリットがあります。

とくに、アメリカにおける知名度がないものや、インバウンド対策として地名に絡めた広告を出したいときに有効です。

基本の運用プロセスは国内のリスティング広告と同じですが、アメリカ向けに運用する場合はローカライズを丁寧におこなうことが重要になります。

ただ内容を機械翻訳するだけでは現地人に刺さりません。

言い回しやデザイン、セールスポイント、検索の手法の違いなどを考慮し、ローカライズに時間をかけることが大切です。

もちろん、アメリカの主要検索エンジンに広告を打つことが大前提となります。

アメリカの主要検索エンジンについては、以下の記事も参考にしてください。

「【2024年版】アメリカの検索エンジンTOP4｜日本との比較とSEOマーケティングのコツ」

主要広告②インフルエンサー起用広告

アメリカでは、日本同様インフルエンサーを起用した広告が主流になりつつあります。

「自分の好きなインフルエンサーがプロモーションしている＝信頼できる内容」として、違和感なく受け取られやすい傾向があるのです。

インフルエンサーを起用した広告は、ネット広告不信の対応策として有効な手段だといえるでしょう。

ただし、100万人のフォロワーを抱えているような「超有名インフルエンサー」は、すでにさまざまな商品を紹介している背景があります。

その場合は「企業に毒されている」と敬遠される可能性があるため、小規模なファン層を持つ「ナノインフルエンサー」を起用するのがいいでしょう。

アメリカで人気のあるSNSや新しいSNSを以下の記事で解説していますので、ご参考ください。

アメリカの人気SNSランキングTOP5｜日本企業のSNSマーケティングを成功に導くコツ

【2024年版】アメリカの新しいSNS10選！日本ではまだ知られていない次世代プラットフォームをご紹介

主要広告③縦型動画広告

縦型動画広告は、スマホ向けに特化したトレンドの手法です。

2018年9月にYouTubeが発表し、次いでSnapchatも採用したことで普及しました。

スマホで視聴することにより、横型よりも大きく画面いっぱいに表示できるため、インパクトや没入感があるのが特徴です。

縦型動画広告の完全視聴率は従来の約9倍というデータもあり、さらに低予算で制作できるメリットもあることから、費用対効果の高い手法として注目されています。

よくある質問

よくある質問に関して、下記の内容をご紹介します。

• アメリカでビジネスを失敗する企業の特徴はありますか？

• アメリカのデジタルマーケティングの現状について教えてください

アメリカでビジネスを失敗する企業の特徴はありますか？

アメリカでビジネスを失敗する企業の特徴に関しては、以下の記事で紹介していますのでご参考ください。

アメリカビジネス進出のメリットデメリット｜成功・失敗例に学ぶマーケティングのコツ

アメリカのデジタルマーケティングの現状について教えてください

アメリカのデジタルマーケティングの現状を、以下の記事で解説していますので、ご参考ください。

【2024年版】アメリカのデジタルマーケティングトレンド | データを参考に解説

アメリカの広告トレンドに合わせた運用はTheDigitalXにご相談ください

日本とアメリカでは、広告マーケティングにさまざまな違いがあります。また、現地のネイティブな英語や文化的な事情を勉強しつつ、目まぐるしく移り変わる広告トレンドを追いかけるのは、かなりのコストがかかるでしょう。

弊社では、18年以上海外デジタルマーケティングに携わってきた実績を活かし、アメリカ現地にローカライズした情報収取やマーケティング手法の提供が可能です。アメリカへの広告出稿を検討している方は、ぜひ一度ご相談ください。