【2024年版】越境ECの国別ランキング9選！要注目の東南アジアのECも解説！

グローバル化に伴って、あらゆる業種でビジネスチャンスの拡大が狙えるのが現代ビジネスの良い点です。

なかでも注目が集まっているのが「越境EC」を利用した、グローバルワイドなビジネスです。

従来のような「日本人による日本人へのビジネス」では得られなかった、莫大な利益を得られる可能性があるため、注目されるのも頷けます。

越境ECを用いた物販ビジネスにおける上記の点を、記事を通してインプットしていきましょう。

日本から見た越境ECの世界的動向とターゲット国3選

越境ECを用いたビジネスを行う上で欠かせないのが、「ターゲット国」の選定です。

そして、ターゲット国を適切に選択するには、日本から見た越境ECビジネスの世界的動向を把握しておく必要があります。

結論からいうと、ターゲットにすべき国は下記の3つの国、地域です。

• 中国

• アメリカ

• 東南アジア

上記をターゲットとすべき理由について解説していきます。

現在の越境ECを用いた物販ビジネスは、世界的に下記のような状況です。

• EC市場規模は中国（50.4%）が圧倒。次いでアメリカ（18.4%）、イギリス（4.5%）、日本（3.1%）

• 中国消費者の日本事業者からの購入額は2兆2,569億円

• アメリカ消費者の日本事業者からの購入額は1兆3,056億円

出典：令和4年度電子商取引に関する市場調査

この数字を見て明らかなのは「中国が圧倒的」であるということです。

アメリカのおよそ2倍にも及ぶ額を越境ECを用いて日本から購入しているので、その注目度の高さは頷けます。

また、アメリカは中国の半分の市場規模ではあるものの、決して無視できないターゲット国だといえます。

なぜなら、アメリカは「英語圏」なので、アメリカをターゲット国として設定できれば、他の英語圏の国もターゲットとして設定することが比較的容易だからです。

英語圏でポテンシャルがあるのは、EC市場規模4位のイギリス、そして9位のカナダです。

したがって、定番ではあるものの、ターゲットとして「中国」「アメリカ」の2カ国を設定するのは極めて合理的な選択だといえます。

要注目なのは「東南アジア」

先述の「中国」「アメリカ」をターゲットとして据えることは、もはやグローバルビジネスの常識ともいえるくらい、ある種のセオリーとして浸透しきっています。

セオリーを押さえたビジネス戦略はリスクを抑えられるものの、それだけ競合がいることを意味するので、リターンも限定的です。

そこで意識したいのが「今後伸びそうな国や地域」に注目することです。

競合が少ない分立ち回りやすいですし、なによりパイオニアとしての地位を確立できれば、中長期的なリターンを得られる可能性が高まります。

そして、今後注目してほしい越境ECのターゲット国が「東南アジア諸国」です。

その理由を下記にまとめました。

• 人口上昇トレンドが今後も続く

• 人口上昇に伴いEC市場規模も拡大傾向

• 親日文化がすでに浸透している

• インフラ整備によるインターネット環境の普及

• 世界的に見ても高いSNS利用率

東南アジア諸国が現在進行形で経済発展を遂げているのは周知の事実なので、先見の明がある企業、ビジネスパーソンはすでに進出を画策しています。

アニメや漫画など、文化面ですでに日本が浸透している東南アジア諸国なら日本企業との親和性は高いので、アメリカ、中国に加えてターゲット国として検討してみてください。

【中国編】おすすめ越境ECランキングTOP3

ここからは、国、地域別のおすすめ越境ECを紹介していきます。

1. 天猫国際（Tmall Global）

2. 京東国際（JD Worldwide）

3. 拼多多（Pinduoduo）

まずは中国の越境ECとして、上記3つをチェックしていきましょう。

1：天猫国際（Tmall Global）

出典：天猫国際（Tmall Global）

「天猫国際（Tmall Global）」は、押しも押されぬ中国を代表する大企業「アリババグループ」が運営するECプラットフォームです。

中国国内はもちろん、国外の企業やブランドが出店し、高い信頼度と知名度を活用した中国国内向けた物販ビジネスを展開できます。

日本のAmazonのように、中国国内に物流ネットワークやマーケティング網を整備済みなので、中国向けのビジネス経験がない企業でも効率的な展開が可能です。

2：京東国際（JD Worldwide）

出典：京東国際（JD Worldwide）

「京東国際（JD Worldwide）」は2015年の設立後、中国国内において絶大な支持を得ているECサイトです。

最大の特徴は「自社による物流ネットワークを保有」していること。

日本国内でもAmazonや楽天の物流問題が取り沙汰されていますが、自社で保有することで膨大な人口、そして広大な土地を持つ中国国内においてもスムーズなビジネス展開を可能にしています。

販売する物品によっては物流がボトルネックになる可能性があるので、物流面にこだわりたい方に京東国際はおすすめの越境ECだといえます。

拼多多（Pinduoduo）

出典：拼多多（Pinduoduo）

「拼多多（Pinduoduo）」は他社とは一味違った強みを持つ越境ECサイトです。

最大の特徴はSNSを活用した「ソーシャルコマースモデル」を存分に利用している点。

「中国版LINE」ともいえるWeChatを使ったマーケティングを行うことで、顧客に対してダイレクトに訴求を行えます。

また、特筆すべきは「グループ購入」による割引サービスです。

WeChat内で家族や友人とグループ単位で買い物をすることで、割安で購入可能になります。

他にも、現代特有のさまざまなソーシャル要素を組み込んでいるので、これらを有効に活用したEC戦略を取ることで他のECサイトよりも成果を上げやすくなるはずです。

【アメリカ編】おすすめ越境ECランキングTOP3

続いて、アメリカのおすすめ越境ECを紹介していきます。

1. Amazon

2. eBay

3. Walmart

日本でも馴染みがある上記3サイトについて、簡潔にまとめました。

Amazon

出典：Amazon

もはや説明不要のECサイトがAmazonです。

日本国内でも絶大な支持を得ていますが、本国であるアメリカでも頂点に君臨しています。

物流、マーケティング支援、利用のしやすさなど、どれを取っても超一流で、Amazonに出店するだけで全世界を商圏にできるといっても過言ではありません。

すでに日本国内向けの物販でAmazonを利用している場合、出店コストを大幅に削減できる点も評価できます。

eBay

出典：eBay

もともとはオークションサイトからスタートしたeBayも、アメリカ国内でメジャーなECサイトです。

オークション形式と固定価格、2つの価格設定方法があるのが最大の特徴で、

• 希少価値の高い物品

• ヴィンテージアイテム

• コレクターズアイテム

こういったものを扱う物販の場合、他のECサイトよりも高い利益を上げる可能性を秘めています。

オークション形式でここまで規模の大きな越境ECは貴重なので、活用を検討してみる価値は大いにあるでしょう。

Walmart

出典：Walmart

Walmartはもともと実店舗を使ったビジネスで成長を遂げ、今やアメリカ国内で最大規模の小売店として名を挙げています。

最近ではオンラインショップ事業でも伸びてきており、実店舗によるビジネスで培った店舗ネットワークやローカルサプライチェーンが最大の特徴です。

「Walmartマーケットプレイス」と呼ばれるECサービスを利用することで、世界中からWalmartの知名度の高さを利用したECビジネスが可能。

国民生活に浸透しているサービスなので、生活用品や消耗品などの物品が相性が良いとされています。

【東南アジア編】おすすめ越境ECランキングTOP3

最後に、今後注目の東南アジアの越境ECサイトについて紹介していきます。

1. Shopee

2. Lazada

3. Tokopedia

こちらの3つの越境ECについて、チェックしていきましょう。

Shopee

出典：Shopee

Shopeeは東南アジア全体で主要な越境ECサイトで、圧倒的な支持を集めています。

シンガポールを拠点としており、ファッションから食品まで、幅広い取り扱いジャンルが最大の特徴。

また、複雑な地形をしている東南アジアの中でも強固な物流網も築いており、Amazonのような即日配送、翌日配送といったサービスを展開しています。

Shopeeに出店すればASEAN諸国のほとんどをターゲットとできるため、東南アジアに向けた越境ECビジネスを考えているなら検討の余地は大いにあるでしょう。

Lazada

出典：Lazada

Lazadaは中国のアリババグループが運営する越境ECで、シンガポールに本社を置く東南アジアで人気です。

先述のように、アリババグループは「天猫国際（Tmall Global）」という越境ECを運営しているため、このノウハウを活かしています。

物流や商品ラインナップ、さらにはマーケティング支援まで非常に充実しており、出店、運営コストが大幅に削減できる点が魅力です。

Tokopedia

出典：Tokopedia

ASEAN諸国の中でも経済発展が著しいインドネシアで絶大な人気を誇るのが「Tokopedia」です。

とくに若者層に人気がありますが、最大の理由は「TikTok」との提携にあります。

TikTokがTokopediaの株式を保有している関係で経営にまで踏み込み、eコマース市場を席巻すべくプロモーションを展開しています。

また、インドネシアのムスリム市場に対応するために、現地に適応するためのサービスを提供している点も見逃せません。

ASEAN諸国のなかでも目を惹く成長を見せているインドネシアをターゲット国にしたいなら、絶対に外すことのできない越境ECサイトだといえるでしょう。

まとめ

日本から世界に向けたビジネスには、越境ECサイトの活用が欠かせません。

中国やアメリカは言うまでもなく、近年成長著しい東南アジアに目を向けるのも有効です。

記事で紹介したECサイトを参考に、ワールドワイドなビジネスの展開を検討していきましょう。