インドネシアプロモーションの傾向と勝ち筋！オンラインとオフライン双方からのアプローチ

「親日国」として有名なインドネシアに、ビジネス進出を検討している日本企業は多いでしょう。しかし、独自の宗教観や文化圏を持つインドネシアにおいて、どのようなアプローチをするのが効果的なのか悩んでいる方も多いのではないでしょうか。

そこでこの記事では、デジタルマーケティングに18年以上携わってきた弊社TheDigitalXが、以下の悩みや疑問を解決していきます。

「インドネシアにおいて効果的なプロモーション方法は？」

「オンラインだけでなくオフラインのプロモーションも視野に入れるべき？」

「インドネシアにおけるプロモーションの注意点は？」

さらに、オンライン・オフラインそれぞれで効果のある手法や、先行企業の成功事例もあわせて紹介しますので、ぜひ自社プロモーションの参考にしてみてください。

[著者]：The Digital X編集部海外におけるデジタルマーケティングのプロ集団である合同会社The Digital Xのメンバーが手掛けるブログです。著者の詳しいプロフィールはこちらから

インドネシア現地におけるプロモーションの傾向

まずは、インドネシアにおけるプロモーションの特徴と傾向について詳しくみていきましょう。インドネシアでは、現地の宗教的な習慣や価値観を理解した上でプロモーションをおこなわなければ、効果的なアプローチは叶いません。

エンターテインメント性のある参加型キャンペーン

インドネシアは、他の国よりも娯楽が少ない傾向があります。宗教的な価値観の影響から、酒場・ギャンブルなどが禁止されているためです。それゆえ、インドネシアではオフラインのプロモーションが効果的におこなえる特徴があります。とくに、エンターテインメント性のある参加型のものは、反響が大きい傾向です。

金土日に施策は打たない

インドネシアはイスラム国であり、国民の87％がムスリムであることから、金～日までは施策を打たないのが現地に精通した企業の特徴です。土日は家族と過ごすのが当たり前の文化であり、とくに男性はお祈りのためにモスクへ赴くため、土日祝にイベントやプロモーション施策を打っても、反響は期待できないでしょう。

親日国の視点を活かす

インドネシアでは、親日国である視点を活かしたプロモーションも効果があります。現地では、韓国企業が日本のブランドイメージを拝借し、サクラや富士山を印象づけるプロモーションを打っているのです。このことからは、親日視点を活かしたアプローチがいかに有効であるかがわかります。

インドネシアでは、日本の文化や商品などが受け入れられやすい傾向です。伝統的な日本らしさやサブカルチャー、日本のサービス・品質の高さをアピールするとより効果的でしょう。

また、現地には「日本に行ってみたい」と高い興味関心を持っている人も多いのですが、実際は海外旅行経験のない人が人口の大多数を占めています。今後の経済成長に伴って旅行者が増加することを予測し、日本へ誘致する施策を打つのも1つの手でしょう。

インドネシアのオンラインプロモーション

インドネシアの主なオンラインプロモーションは、以下の通りです。

1. SNSマーケティング

2. インフルエンサーマーケティング

3. ライブコマースを活用したEC戦略

インドネシアでは、SNSマーケティングとインフルエンサーマーケティングが2強ですが、近年ではこの2つを掛け合わせた新しいEC戦略も注目されています。

SNSマーケティング

Statistaのデータによると、インドネシアのSNSユーザー数は、2028年までに約2億7,000万人に達する予測です。Facebook・YouTube・TikTok・Instagramの利用者数が多く、各1億超えのユーザー数を抱えています。現地では、動画や写真などメディア系の投稿が好まれやすい傾向です。とくに、近年はTikTokが注目されており、民間企業のマーケティングから政府の啓蒙活動まで、幅広く使われています。

インドネシアにおけるSNS事情については、以下の記事を参考にしてください。

「【2024年最新】インドネシアの人気SNS事情！日本との比較とマーケテイングに活かすコツ」

インフルエンサーマーケティング

インドネシアでは、インフルエンサーを起用したプロモーションも盛んです。現地の美容・食品・飲料ブランドは、積極的にインフルエンサーマーケティングを活用しています。

Statistaのデータによると、2023年のインフルエンサーマーケティングでは、化粧品がトップカテゴリーでした。また同データからは、現地企業の約26％が、月に１度の頻度でインフルエンサーマーケティングを実施していることがわかっています。

インドネシアの消費者はリスクを嫌う傾向があり、身近な人の口コミを重視するのが特徴です。Statistaのデータからは、「現地消費者の約7割がインフルエンサーの推薦する商品・サービスを購入した経験がある」ことがわかっています。

参照：Statista「インフルエンサーキャンペーンの実施頻度:インドネシア2023」/「インドネシアのインフルエンサーマーケティング - 統計と事実」

インドネシアにおけるインフルエンサーマーケティングについては、以下の記事もご覧ください。

「インドネシアのKOL（インフルエンサー）マーケティングの現状と人気のKOLを紹介」

「【2024年版】インドネシアのInstagramの利用者数＆インフルエンサー広告の現状を解説 」

ライブコマースを活用したEC戦略

近年では、SNSとインフルエンサーマーケティングの両方を活用した、ハイブリッドなマーケティング手法も人気です。2022年以降のトレンド傾向である「ライブコマース」「SNSコマース」などは、インドネシアでも人気が高く、なかでも「TikTok Shop」が注目されています。

インドネシアのオフラインプロモーション

インドネシアでは人口の4割程度が農村部に住んでいるため、インターネットに精通していない層も多い特徴があります。オフラインプロモーションを取り入れることにより、さらに広いターゲット層にアプローチできるようになるでしょう。

インドネシアにおいて効果的なオフラインプロモーションは以下の通りです。

1. 大規模イベントへの出店

2. 車社会を活かした屋外広告

3. テレビ・ビデオ広告

大規模イベントへの出店

2022年以降はパンデミックも落ち着き、現地のオフラインイベントが再熱傾向にあります。同年にはトラベルフェア・ウェディングフェア・音楽フェスなど、約300のイベントが現地開催され、来場者数は2021年の2.5倍に上りました。

現地における大規模イベントへの注目度は高く、日本からも多くの企業が参画を検討しています。さらに、親日国らしく日本文化イベントである「JakJapan Matsuri」なども開催されているため、的確なターゲティングがおこなえるでしょう。

車社会を活かした屋外広告

インドネシアの人々は屋外での行動時間が長く、平均通勤時間は1時間以上です。そのため、屋外や路上の広告メディアもよく見られています。とくに毎日目にするものは記憶に残りやすく、認知度拡大に効果的です。

またビルボードや看板以外では、サイネージなどの動画広告も注目されやすいでしょう。人が集まりやすいショッピングセンターや、スーパーなどの広告も目に留まりやすい傾向です。

テレビ・ビデオ広告

参照：Datareportal「デジタル2024:インドネシア」

従来のプロモーション手法であるテレビやビデオ広告も、依然として高い広告費がかけられており、インドネシアの広告市場においては最も高いシェア率を誇っています。Statistaのデータによると、2024年におけるテレビ・ビデオ広告の市場規模は2,779.00万米ドルでした。

また、Datareportalのデータによると、インドネシアにおける約8割の人が1日に3時間ほどテレビを視聴していることがわかっています。

参照：Statista「広告 -インドネシア」

インドネシアプロモーションの勝ち筋

インドネシアにおけるプロモーションの勝ち筋は以下の3つです。

1. 現地の文化や宗教的価値観に配慮する

2. 現地の商習慣やビジネスルールに注意する

3. マルチチャネルマーケティングを意識する

現地の文化や宗教的価値観に配慮する

インドネシアでプロモーションをおこなう際は、文化や価値観の違いに細心の注意を払いましょう。インドネシアでは、以下の6つの宗教のうち、いずれかの宗教に属さなければならないと定められています。

• イスラム教

• ヒンドゥー教

• カトリック

• プロテスタント

• 仏教

• 儒教

これらの宗教的な価値観は、現地人の生活におけるあらゆる面に影響を与えます。そのため、日本では普通だと感じることが現地ではタブーになることもあるのです。たとえば、豚肉・お酒・占いなどのジャンルは非常にデリケートなテーマであるため、扱わないことが推奨されるでしょう。

現地の商習慣やビジネスルールに注意する

インドネシア特有の商習慣やビジネスルールを把握し、理解した上でプロモーションをおこなうことも大切です。とくに「ジャム・カレット（ゴム時間）」には十分注意しましょう。現地の人々はおおらかで気前がいい傾向がありますが、楽観的でルーズな側面も持っています。とくに時間に関してはかなり寛容で、締切や約束が守られないことも珍しくありません。

また、握手をしたり相手に物を渡したりするときに右手を使うことや、ビジネスミーティングでは食事やゴルフなどの対面アプローチが好まれることなど、現地ならではのルールを知っておくとよりよいでしょう。

マルチチャネルマーケティングを意識する

インドネシアの消費行動は、オンラインだけでなく実店舗も盛んです。Statistaのデータによると、回答者のうちの48％が「オンラインで商品をチェックして実店舗で買う」、46％が「商品を探すのも購入するのも実店舗のみ」と回答しました。

またインドネシアでは約4割が農村部に住んでいたり、オフラインの広告が依然として効果があったりする特徴があります。そのため、オンラインにシフトするのではなく、オフラインと併用しつつプロモーションしていくことが成功のコツだといえるでしょう。

インドネシアプロモーションの成功事例

2022年時点でインドネシアに進出している日本企業は2,103拠点であり、的確なプロモーションで成功を収めている企業も多いです。ここからは、インドネシアのプロモーションに成功した、先行企業の事例を4つ紹介していきます。

Kawaii Beauty JapanのSNSマーケティング

「Kawaii Beauty Japan」は、インドネシア現地のFacebookメディアカテゴリーで14位を獲得しています。自社メディアでサンプリング配布のキャンペーンや、現地ブロガーを起用した口コミマーケティング戦略を実施することで、認知度拡大に成功しました。

現地のママたちに支持されるマミーポコのSNS対策

「マミーポコインドネシア」は、現地のベビーケア事業において約6割のシェア率を誇っている日本企業です。Instagramの公式アカウントによる真摯な対応や、子どもとママの記念写真をハッシュタグでアップさせるプロモーションで、企業の信頼度や知名度を高めています。

ペッパーランチのInstagram戦略

「ペッパーランチ」は、インドネシア全域で52店舗を展開している日本の飲食店です。インスタ映えする美味しそうなメニュー写真の投稿、新メニュー・割引情報などもメディア投稿で視覚的にアプローチしたプロモーションで成功を収めています。現在Instagramのフォロワー数は19.5万人です。

埼玉県川越市とインドネシア人留学生によるインバウンド施策

埼玉県川越市がおこなった、インドネシア向けのインバウンドプロモーション動画です。東京国際大学のインドネシア人留学生を起用し、時の鐘・蔵造り・氷川神社・菓子屋横丁など、日本国内でも人気の観光名所を撮影し、約1分間の動画を制作しました。

この取り組みは、2018年の「JWL北関東インバウンドアワード観光地英語観光PR動画部門」にて、銀賞を受賞しています。

参照：川越市「インドネシア向け観光プロモーション動画」

インドネシアプロモーションに関するよくある質問

最後に、インドネシアプロモーションに関するよくある質問を紹介します。

• インドネシアのSEO対策は何をおこなえばいいですか。

• インドネシアの越境ECに使えるプラットフォームは？

• インドネシアのデジタル広告事情について知りたいです。

• インドネシアのデジタルマーケティングのトレンドは？

• インドネシアの主要検索エンジンを教えてください。

インドネシアのSEO対策は何をおこなえばいいですか。

インドネシアにおけるSEO対策の現状や注意点は以下で解説しています。

「【2024年版】インドネシアのSEO対策の状況｜対策言語や注意点も解説 」

インドネシアの越境ECに使えるプラットフォームは？

インドネシアの越境ECに活用できるプラットフォームは、以下で解説しています。

「インドネシアでの越境EC5選！インドネシア市場での勝ち筋とは？」

インドネシアのデジタル広告事情について知りたいです。

インドネシアのデジタル広告については、以下の記事をご覧ください。

「【2024年版】インドネシアのデジタル広告事情と広告規制を解説」

インドネシアのデジタルマーケティングのトレンドは？

インドネシアのデジタルマーケティングのトレンド情報は、以下をご覧ください。

「【2024年版】インドネシアのデジタルマーケティングのトレンドを紹介」

インドネシアの主要検索エンジンを教えてください。

インドネシアの人気SNSについては、以下の記事をご覧ください。

「【2024年版】インドネシアで人気の検索エンジンと利用状況を解説」

インドネシアプロモーションのコンサル＆戦略立案ならTheDigitalXまでご相談ください

インドネシアにおけるプロモーションは、オンラインとオフラインを併用したアプローチが効果的です。また、現地の宗教的価値観や文化、独自の商習慣や消費行動を深く理解し、尊重することが求められます。

弊社TheDigitalXでは、デジタルマーケティングのプロフェッショナルの観点から、貴社のニーズや商品にマッチしたプロモーション戦略の立案が可能です。現地ネイティブなマーケターと共同で的確なサポートをいたしますので、ぜひ一度ご相談ください。