2025年1月9日
インドネシアプロモーションの傾向と勝ち筋!オンラインとオフライン双方からのアプローチ

「親日国」として有名なインドネシアに、ビジネス進出を検討している日本企業は多いでしょう。しかし、独自の宗教観や文化圏を持つインドネシアにおいて、どのようなアプローチをするのが効果的なのか悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
そこでこの記事では、デジタルマーケティングに18年以上携わってきた弊社TheDigitalXが、以下の悩みや疑問を解決していきます。
「インドネシアにおいて効果的なプロモーション方法 は?」
「オンラインだけでなくオフラインのプロモーションも視野に入れるべき?」
「インドネシアにおけるプロモーションの注意点は?」
さらに、オンライン・オフラインそれぞれで効果のある手法や、先行企業の成功事例もあわせて紹介しますので、ぜひ自社プロモーションの参考にしてみてください。
インドネシア現地におけるプロモーションの傾向
まずは、インドネシアにおけるプロモーションの特徴と傾向について詳しくみていき ましょう。インドネシアでは、現地の宗教的な習慣や価値観を理解した上でプロモーションをおこなわなければ、効果的なアプローチは叶いません。
エンターテインメント性のある参加型キャンペーン
インドネシアは、他の国よりも娯楽が少ない傾向があります。宗教的な価値観の影響から、酒場・ギャンブルなどが禁止されているためです。それゆえ、インドネシアではオフラインのプロモーションが効果的におこなえる特徴があります。とくに、エンターテインメント性のある参加型のものは、反響が大きい傾向です。
金土日に施策は打たない
インドネシアはイスラム国であり、国民の87%がムスリムであることから、金~日までは施策を打たないのが現地に精通した企業の特徴です。土日は家族と過ごすのが当たり前の文化であり、とくに男性はお祈りのためにモスクへ赴くため、土日祝にイベントやプロモーション施策を打っても、反響は期待できないでしょう。
実際の現地の声(弊社社員より) 準備期間であるラマダン前は、食料品・日常生活品・衣料品の需要が高まります。また、ラマダンと断食明けのお祭りである「イード」は贈り物の需要が高まることから、ギフト市場プロモーションを強化しましょう。とくにギフトは、明確なターゲティングが有効です。 ラマダンの期間中には、タイムリーな広告が効果があります。断食終了後の夕方に食事関連のプロモーションをおこなえば、的確なターゲティングが叶うでしょう。 |
親日国の視点を活かす
インドネシアでは、親日国である視点を活かしたプロモーションも効果があります。現地では、韓国企業が日本のブランドイメージを拝借し、サクラや富士山を印象づけるプロモーションを打っているのです。このことからは、親日視点を活かしたアプローチがいかに有効であるかがわかります。
インドネシアでは、日本の文化や商品などが受け入れられやすい傾向です。伝統的な日本らしさやサブカルチャー、日本のサービス・品質の高さをアピールするとより効果的でしょう。
また、現地には「日本に行ってみたい」と高い興味関心を持っている人も多いのですが、実際は海外旅行経験のない人が人口の大多数を占めています。今後の経済成長に伴って旅行者が増加することを予測し、日本へ誘致する施策を打つのも1つの手でしょう。
インドネシアのオンラインプロモーション
インドネシアの主なオンラインプロモーションは、以下の通りです。
SNSマーケティング
インフルエンサーマーケティング
ライブコマースを活用したEC戦略
インドネシアでは、SNSマーケティングとインフルエンサーマーケティングが2強ですが、近年ではこの2つを掛け合わせた新しいEC戦略も注目されています。
SNSマーケティング
Statistaのデータによると、インドネシアのSNSユーザー数は、2028年までに約2億7,000万人に達する予測です。Facebook・YouTube・TikTok・Instagramの利用者数が多く、各1億超えのユーザー数を抱えています。現地では、動画や写真などメディア系の投稿が好まれやすい傾向です。とくに、近年はTikTokが注目されており、民間企業のマーケティングから政府の啓蒙活動まで、幅広く使われています。
インドネシアにおけるSNS事情については、以下の記事を参考にしてください。
「【2024年最新】インドネシアの人気SNS事情!日本との比較とマーケテイングに活かすコツ」
インフルエンサーマーケティング
インドネシアでは、インフルエンサーを起用したプロモーションも盛んです。現地の美容・食品・飲料ブランドは、積極的にインフルエンサーマーケティングを活用しています。
Statistaのデータによると、2023年のインフルエンサーマーケティングでは、化粧品がトップカテゴリーでした。また同データからは、現地企業の約26%が、月に1度の頻度でインフルエンサーマーケティングを実施していることがわかっています。
インドネシアの消費者はリスクを嫌う傾向があり、身近な人の口コミを重視するのが特徴です。Statistaのデータからは、「現地消費者の約7割がインフルエンサーの推薦する商品・サービスを購入した経験がある」ことがわかっています。
参照:Statista「インフルエンサーキャンペーンの実施頻度:インドネシア2023」/「インドネシアのインフルエンサーマーケティング - 統計と事実」
インドネシアにおけるインフルエンサーマーケティングについては、以下の記事もご覧ください。
「インドネシアのKOL(インフルエンサー)マーケティングの現状と人気のKOLを紹介」
「【2024年版】インドネシアのInstagramの利用者数&インフルエンサー広告の現状を解説 」
ライブコマースを活用したEC戦略
近年では、SNSとインフルエンサーマーケティングの両方を活用した、ハイブリッドなマーケティング手法も人気です。2022年以降のトレンド傾向である「ライブコマース」「SNSコマース」などは、インドネシアでも人気が高く、なかでも「TikTok Shop」が注目されています。
インドネシアのオフラインプロモーション
インドネシアでは人口の4割程度が農村部に住んでいるため、インターネットに精通していない層も多い特徴があります。オフラインプロモーションを取り入れることにより、さらに広いターゲット層にアプローチできるようになるでしょう。
インドネシアにおいて効果的なオフラインプロモーションは以下の通りです。
大規模イベントへの出店
車社会を活かした屋外広告
テレビ・ビデオ広告
大規模イベントへの出店
2022年以降はパンデミックも落ち着き、現地のオフラインイベントが再熱傾向にあります。同年にはトラベルフェア・ウェディングフェア・音楽フェスなど、約300のイベントが現地開催され、来場者数は2021年の2.5倍に上りました。
現地における大規模イベントへの注目度は高く、日本からも多くの企業が参画を検討しています。さらに、親日国らしく日本文化イベントである「JakJapan Matsuri」なども開催されているため、的確なターゲティングがおこなえるでしょう。
車社会を活かした屋外広告
インドネシアの人々は屋外での行動時間が長く、平均通勤時間は1時間以上です。そのため、屋外や路上の広告メディアもよく見られています。とくに毎日目にするものは記憶に残りやすく、認知度拡大に効果的です。
またビルボードや看板以外では、サイネージなどの動画広告も注目されやすいでしょう。人が集まりやすいショッピングセンターや、スーパーなどの広告も目に留まりやすい傾向です。
テレビ・ビデオ広告
参照:Datareportal「デジタル2024:インドネシア